毎年 100 名が「戦力外」になる現実
NPB では毎年 10 月に戦力外通告が行われ、約 100 名の選手が球団を去る。12 球団の支配下登録枠は各 70 名、合計 840 名であり、毎年約 12% の選手が入れ替わる計算になる。戦力外になる選手の平均年齢は 27〜28 歳で、高卒入団の選手は 10 年近くプロ野球の世界にいたことになる。問題は、この 10 年間が一般社会での職業経験としてほぼ認められないことである。履歴書に「プロ野球選手」と書いても、企業の採用担当者にとっては「社会人経験なし」と同義に映る。大学進学を経ずに高卒でプロ入りした選手は学歴面でも不利であり、セカンドキャリアの選択肢は構造的に狭い。一軍で活躍した有名選手は解説者やコーチとして野球界に残れるが、二軍中心でキャリアを終えた大多数の選手にはそのような道は開かれていない。
セカンドキャリアの実態
引退後の進路は大きく分けて「野球関連」と「野球以外」に分かれる。野球関連では、コーチ、スカウト、球団職員、解説者、少年野球の指導者などがある。しかし、コーチやスカウトのポストは限られており、一軍での実績がない選手には声がかかりにくい。野球以外の進路では、飲食業 (特に焼肉店やラーメン店の開業) が多いことが知られている。プロ野球選手時代の知名度を活かした集客が期待できるためだが、経営の知識や経験がないまま開業し、数年で閉店するケースも少なくない。営業職に転身する元選手も多いが、プロ野球時代の人脈を活かせる保険や不動産の営業に偏る傾向がある。近年は IT 企業やスタートアップに転身する元選手も現れているが、まだ少数派である。
構造的支援の欠如
NPB のセカンドキャリア支援は、MLB と比較して大幅に遅れている。MLB では選手会が運営するキャリア支援プログラムが充実しており、現役中から大学の単位取得、ビジネススクールへの参加、インターンシップの斡旋が行われている。MLB の年金制度も手厚く、10 年以上の在籍で満額の年金が支給される。一方、NPB の年金制度は 2012 年に廃止され、現在は退職金制度に移行している。退職金の額は在籍年数と年俸に連動するが、二軍中心の選手にとっては十分な額とは言えない。NPB 選手会もセカンドキャリア支援に取り組んでいるが、予算と人員の制約から、個別の選手に対するきめ細かな支援は難しい状況にある。球団独自の支援プログラムを持つチームもあるが、その内容と質は球団によって大きな差がある。
現役中の準備という課題
セカンドキャリア問題の根本的な解決策は、現役中からの準備にある。しかし、現実にはこれが極めて難しい。プロ野球選手の生活は野球中心に回っており、シーズン中は試合と練習に追われ、オフシーズンも自主トレーニングや契約更改で忙しい。「引退後のことを考える暇がない」というのが多くの選手の本音である。また、現役中に引退後の準備をすることは「野球に集中していない」と見なされるリスクがある。チームメイトや首脳陣から「もう辞めるつもりなのか」と思われることを恐れ、セカンドキャリアの話題を避ける選手は多い。この心理的障壁を取り除くためには、球団が組織的にセカンドキャリア教育を現役選手に提供し、「準備することは前向きな行為である」という文化を醸成する必要がある。
変わり始めた意識と新たな取り組み
近年、セカンドキャリア問題への意識は徐々に高まっている。一部の球団は戦力外通告後の選手に対して、就職支援会社と連携したキャリアカウンセリングを提供し始めた。パーソルホールディングスがスポンサーを務める DeNA は、引退選手向けのビジネス研修プログラムを実施している。また、元プロ野球選手が起業して成功する事例がメディアで取り上げられることで、「野球以外の道」に対するポジティブなイメージが広がりつつある。元中日の岩瀬仁紀が引退後に農業に取り組む姿や、元選手がYouTuber として成功する事例は、セカンドキャリアの多様性を示している。しかし、これらは個人の努力による成功であり、制度的な支援の充実とは別の問題である。NPB 全体として、選手のキャリア全体を支える仕組みの構築が急務である。プロ野球選手という職業の魅力を維持するためにも、引退後の安心を保障する制度設計は避けて通れない課題である。