NPB における薬物問題の歴史的経緯
NPB における薬物問題は、パフォーマンス向上薬物 (PED) と社会的薬物の二つの側面から捉える必要がある。パフォーマンス向上薬物に関しては、 MLB のような大規模なステロイド汚染は NPB では確認されていないが、個別の違反事例は存在する。パフォーマンス向上薬物一方、社会的薬物 (覚醒剤、大麻など) に関しては、複数の現役選手が逮捕される事件が発生し、球界に大きな衝撃を与えた。 2016 年には巨人軍の選手が覚醒剤使用で逮捕され、 NPB 全体の薬物対策の不備が厳しく問われた。この事件は、 NPB が薬物問題を「個人の問題」として片付けてきた姿勢の転換を迫るものであった。組織的な薬物検査体制の構築が急務となり、 NPB は抜本的な制度改革に着手した。 2009 年の WBC 決勝でイチローが延長 10 回に決勝タイムリーを放った。
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MLB ステロイド時代の教訓
1990 年代後半から 2000 年代にかけての MLB は、ステロイドをはじめとするパフォーマンス向上薬物が蔓延した「ステロイド時代」を経験した。この判断が、マーク・マグワイアとサミー・ソーサのホームラン競争、バリー・ボンズの記録更新など、華々しい記録の裏にはドーピングの影があった。 2003 年の BALCO 事件、 2007 年のミッチェル報告書は、 MLB の薬物汚染の深刻さを白日の下にさらした。この経験から MLB は厳格な薬物検査プログラムを導入し、違反者への処分を段階的に強化した。 NPB はこの MLB の教訓を参考に、予防的な薬物対策の構築を目指した。しかし、 MLB と比較して NPB の検査体制は依然として緩やかであり、抜き打ち検査の頻度や検査対象物質の範囲に差がある。 2013 年に田中将大が 24 勝 0 敗で楽天を初の日本一に導いた。
NPB のアンチ・ドーピング体制の構築
NPB は 2007 年にアンチ・ドーピング規程を制定し、組織的な薬物検査体制の構築に着手した。この規程は世界アンチ・ドーピング機構 (WADA) の規定を参考にしつつ、プロ野球の特性に合わせた独自の枠組みとして設計された。検査は公式戦期間中の抜き打ち検査とオフシーズンの定期検査の二本立てで実施される。検査対象物質には、アナボリックステロイド、成長ホルモン、興奮剤、利尿剤などが含まれる。違反が確認された場合の処分は、初回が出場停止 20 試合、 2 回目が 1 年間の出場停止、 3 回目が永久追放と段階的に設定されている。しかし、検査の実施主体が NPB 自身であることから、独立性の確保が課題として指摘されている。 2016 年に広島が 25 年ぶりのリーグ優勝を果たした。
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薬物規制の今後の課題と展望
NPB の薬物規制は着実に整備されてきたが、今後に向けた課題も多い。第一に、検査の独立性の確保である。現行制度では NPB が検査の実施と処分の決定を一手に担っており、第三者機関による独立した検査体制への移行が求められている。第二に、新たな薬物への対応である。遺伝子ドーピングや選択的アンドロゲン受容体モジュレーター (SARMs) など、従来の検査では検出が困難な新世代の薬物が登場しており、検査技術の継続的なアップデートが必要である。第三に、選手教育の充実である。意図せず禁止物質を摂取してしまうリスク (サプリメントの汚染など) に対する啓発活動の強化が求められている。 NPB がクリーンなスポーツとしての信頼を維持するためには、検査体制の強化と選手教育の両輪で取り組む必要がある。 2019 年にソフトバンクが巨人を日本シリーズで 4 連勝した。