脳震盪問題の顕在化
野球における脳震盪は、デッドボール、クロスプレー、フェンスへの激突など様々な場面で発生する。 NPB では長年、脳震盪に対する体系的な対応が不十分であった。 NPB 2016 年には巨人の選手がデッドボールを受けた直後にそのまま出場を続行し、試合後に脳震盪と診断される事案が発生した。こうしたケースは氷山の一角にすぎず、選手本人が「大丈夫」と申告すればそのままプレーを続ける慣行が根強く残っていた。米国では NFL が 2009 年に慢性外傷性脳症 (CTE) の因果関係を認め、 MLB も 2011 年に 7 日間の故障者リスト制度を導入するなど対策が急速に進んだ。日本脳神経外科学会が 2013 年に発表した調査では、スポーツ起因の脳震盪のうち約 30% が適切な休養を取らずに競技復帰していたと報告されており、 NPB でも制度整備の必要性が強く認識されるようになった。
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NPB の脳震盪特例措置
NPB は 2017 年シーズンから脳震盪特例措置を正式に導入した。この流れの中で、この制度の骨子は 3 点ある。第 1 に、試合中に頭部への衝撃を受けた選手を審判の判断で一時的に退場させ、チームドクターまたは球場の医療スタッフが SCAT5 (Sport Concussion Assessment Tool 第 5 版) に基づく検査を実施できる。第 2 に、脳震盪と診断された場合は出場選手登録を特例で抹消し、最低 7 日間の休養期間を設けたうえで代替選手を即日登録できる。第 3 に、復帰には球団の医療スタッフによる段階的復帰プログラム (GRTP) の完了が求められる。導入初年度の 2017 年にはセ・パ両リーグ合計で 8 件の特例適用があり、 2022 年シーズンまでの累計では 40 件を超えた。制度導入前は選手が頭部死球を受けても翌日出場するケースが珍しくなかったが、特例措置により「休むことは弱さではない」という意識が球界全体に浸透しつつある。
運用上の課題
脳震盪プロトコルの運用にはいくつかの課題が残る。第 1 に、診断の統一性の問題がある。 SCAT5 は国際的に標準化されたツールだが、検査を実施する医師の経験値によって判定にばらつきが生じうる。 2021 年のオールスター戦では、ある選手がファウルチップを頭部に受けたものの「異常なし」と判断されて出場を続行し、翌日になって症状が悪化した事例が報告された。第 2 に、選手自身の申告問題がある。特にポストシーズンやクライマックスシリーズなど重要な試合では、選手が症状を過少申告して出場を続けようとする動機が強まる。 2019 年の日本シリーズでは、頭部に打球を受けた投手が「問題ない」と訴えて続投を希望したが、チームドクターの判断で降板となった。第 3 に、 12 球団間の医療体制格差がある。資金力のある球団は専属の脳神経外科医を配置できるが、そうでない球団では整形外科医が兼任で対応するケースもあり、診断精度に差が出る可能性がある。 NPB は 2023 年から全球団に脳震盪対応の研修プログラムを義務化し、診断基準の標準化を進めている。
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国際的な動向と NPB の今後
MLB では 2011 年の制度導入以降、段階的にプロトコルを強化してきた。 2022 年からはピッチャーの頭部付近への打球に対して自動的にコンカッション評価を実施する規定が追加され、選手の自己申告に依存しない仕組みが整備された。韓国の KBO も 2018 年に同様の特例措置を導入しており、アジアの野球界全体で選手保護の機運が高まっている。 NPB の制度は MLB と比較すると、復帰までの最低休養期間が同じ 7 日間である一方、独立した脳震盪監視員 (ATC: Athletic Trainer Certified) の配置が義務化されていない点で差がある。今後の課題としては、全球場への脳震盪専門スタッフの常駐、ヘルメットの衝撃吸収性能に関する NPB 独自の認証基準の策定、そして本塁でのコリジョンルール (2016 年導入) との連携強化が挙げられる。 2024 年には NPB と日本スポーツ医学会が共同で「プロ野球選手の脳震盪管理ガイドライン」の改訂作業に着手しており、選手の長期的な脳の健康を守る取り組みは新たな段階に入っている。